こんにちは、小室歯科・矯正歯科です。

突然ですが、皆さん「インプラント」と聞くと、やはり費用が高いというイメージをお持ちではないでしょうか？

実際、インプラント治療は自由診療となるため、1本あたり数十万円ほどかかることもあります。そんな中でよくいただくのが、「インプラントの費用って医療費控除の対象になるんですか？」というご質問です。

実は、条件を満たせばインプラント治療も医療費控除の対象になります。治療費の一部が戻ってくる可能性があるので、知らないとちょっともったいない制度なんです。

この記事では、「医療費控除ってそもそも何？」という基本から、インプラント治療で控除を受けるときの注意点までわかりやすくまとめています。

医療費控除とは？

「医療費控除」とは、1年間(1月1日〜12月31日まで)に支払った医療費が一定額を超えた場合、(基本的には10万以上)所得に応じて一定の金額が変換される仕組みのことです。

対象となるのは自分だけではなく、”同じ家計の家族（申告者と生計を同一にする家族）”の医療費も合算して申告することが可能です。
病院や歯科医院での治療費のほか、通院の際にかかった交通費、薬局で買った医薬品の代金なども対象になります。

インプラントは医療費控除の対象になる？

結論からお伝えすると、インプラント治療は医療費控除の対象になります。
歯を失った部分に人工の歯根（インプラント体）を埋め込み、噛む機能を回復させることを目的として行う治療のためです。

つまり、日常生活に必要な機能を取り戻すための医療行為として認められています。一方で、予防や審美（美容）を目的とした診療は医療費控除の対象外です。

たとえば…

インプラント治療を1本60万円で受けた場合、その年の医療費が他の治療費と合わせて合計70万円だったとします。

医療費控除は「支払った医療費 − 10万円」で計算されるため、
70万円 − 10万円 ＝ 60万円（控除対象額）
となります。

年収422万円と仮定した場合、所得税率が20％となりますので、約12万円が所得税として還付（戻ってくる）計算になります。
さらに翌年の住民税は一律10％が軽減されるため、合計で約18万円ほどが還付・減税となります。

(※全国の平均所得額で算出。
※保険料や保険金支払い額などでも変わるので、詳しくはご自身で国税庁のホームページを確認して下さい。)

医療費控除を受けるためのポイント

• デンタルローン・クレジットカード払いの場合も対象です。(※金利は含みません)
• 領収書や治療明細書は自宅で5年間保管する必要があります。
• 交通費も控除対象になります。電車やバスで通院した場合の運賃などが該当します。
  （特別な理由で使用する場合のタクシーは領収書が必要です。）

控除を受けるには、書類の準備がとても大切です。これらをしっかり整理しておくことで、スムーズに申告できます。

手続きの流れ

医療費控除を受けるには、確定申告での申請が必要です。（申請時にはマイナンバーの記載が必要です。）

1. 医療費控除の明細書
   税務署で入手または国税庁のホームページからダウンロード可能です。
2. 医療費・交通費の領収書など
   提出は不要ですが、申告後5年間は必ず保管しておきましょう。

詳しくはお住まいの地域の税務署または税理士にご確認ください。

最後に

インプラント治療は、条件を満たせば医療費控除の対象になる治療です。
高額になりがちな歯科治療費も、医療費控除を上手に使うことで負担を軽くできます。

費用でインプラント手術を諦めてしまう前に、一度ご相談にいらしてください(^^)できる限り無理のない支払い方法などもご案内させていただきます。

当院では、大阪で数少ない日本口腔インプラント学会指導医・専門医がおり、単純なインプラント手術から骨造成手術や、サイナスなど難しいとされるインプラント手術も行っております。他に歯医者さんで、インプラントは難しいと言われた方も、お気軽にご相談下さい！セカンドオピニオンも歓迎です(^^)/

この記事では、医療費控除の基本から、インプラント治療で控除を受ける際のポイントまでをまとめました。確定申告の前に、ぜひチェックしてみてください。※治療を受ける際は、領収書・明細書の保管と支払記録の整理を忘れずに行いましょう。※

(詳しくは国税庁ホームページをご覧下さい。)

• 国税庁ホームページ「医療費控除とは」